耐震リフォーム

耐震診断の対象となる家は木造在来工法２階建て以下の家屋のみです。
国土交通省住宅局監修の「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」に準じて、あなたの家の地盤状況・基礎の状況・壁の配置・老朽度・壁の割合・建物の形・筋交いを調べます。

左のグラフの通り、耐震診断を受診した住宅の半数以上が総合評点0.7を下回り、総合評点1.0未満を含めた「既存不適格住宅」の対象件数を見ると、75%以上の住宅が当てはまる事から、耐震性に不安のある住宅が多いことがわかります。
現在日本には1,000万戸を超える既存不適格住宅があると言われており、改めて耐震診断を早急に進めることの重要性が感じられます。

※地盤と基礎の評価について：ひび割れのある基礎として判断された住宅は無筋の基礎を想定しており、有筋の基礎のひび割れの場合においては、過小評価になっている場合があります。

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合では、阪神淡路の悲劇を二度と繰り返さぬよう、既存木造住宅の耐震補強を全国的に呼びかけてきました。耐震診断は、その耐震補強を的確に行うための、重要な手順です。
建物の規模も形態も、建築年数も使用状況も異なる一般住宅には、全ての住宅に一律に通用する補強工事は存在しません。それぞれの家屋の状況を正確に把握し、その弱点を明らかにしたうえでなければ、適切な補強工事を行うことはできないのです。
OKUTA耐震事業部が行っている耐震診断は、建設省（現在の国土交通省）が作成した木造住宅の耐震診断システムに準拠しています。基本的には建物の形状及び壁の量や配置状況などから地震に対する抵抗力の大きさを計算しますが、併せて基礎や地盤の状況、建築後の経過年数や老朽化の状態を加味して、総合的に耐震強度を判定します。
具体的には、耐震技術認定者の資格を持つ技術者が、所定の調査票にもとづいて綿密な現地調査を実施、そのデータをコンピューターに入力して判定を行います。