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DIYでセルフリノベーションは簡単?業者に依頼すべき?

不動産の購入、リフォーム・リノベーション、新築・注文住宅、アフターサービスまで、ワンストップでお届けします!

近年、様々なメディアで取り上げられるなど、DIYでセルフリノベーションをするのが流行っています。
簡単に安く自分の理想の住まいを手に入れることができるなどメリットだけが語られる傾向にあります。しかし、時間や手間がかかるなどデメリットもあるため、業者に依頼するか、DIYでセルフリノベーションするかは慎重に検討する必要があります。
ここでは、業者に依頼するか、DIYでセルフリノベーションをするかの検討の際の参考にしてもらえるように、DIYでセルフリノベーションをする場合のメリットとデメリットを紹介していきます。
せっかくセルフリノベーションを決め工事を始めたのに途中で断念してしまう場合もありますので、まず行動に起こす前に、メリットとデメリット両方を十分に理解したうえで慎重に検討しましょう。

DIYでセルフリノベーションのメリット

DIYでセルフリノベーションした場合のメリットとして、主に「費用をおさえることができること」と「様々な部材の知識や技術を習得できること」の2つが挙げられます。

  • 様々な部材の知識や技術を習得できること

    DIYでセルフリノベーションを行うと、様々な部材の知識やリノベーション技術を習得することができます。業者に依頼すると、メインとなる材料については説明を受けどうしようか考えようとしようとするものですが、ついつい細かいところには目がいかず、業者任せになってしまう傾向があります。セルフリノベーションを行おうとすると、全ての材料を検討しなければなりません。そこで、部材の知識が深まっていきます。
    また、自分でリノベーションのやり方について調べて試行錯誤して実行していくため、リノベーションの技術を修得することができます。業者の工事の様子をみていても習得までには至らず、実際に経験してみるのが大切です。 テレビや書籍など様々なメディアで情報を得ることができますし、最近では、同じようにセルフリノベーションをしている方が個人ブログなどで情報を発信しており、参考になるのではないかと思います。
    一度、セルフリノベーションを行い、その魅力に取りつかれてしまうと、リノベーション業界の流行に敏感になり、新しい部材の知識や技術にも興味を持ち始め、将来のメンテナンスなどの方法も学ぼうとし、修理や補修工事も自分で行えるようになるかと思います。ただし、あくまでも素人が作業を行うため、仕上がりはプロほど良くないため、注意が必要です。

DIYでセルフリノベーションのデメリット

DIYでセルフリノベーションした場合のデメリットとして、主に「体力や根気が想像以上に必要であること」と「マンションの管理規約による制約がある場合があること」の2つが挙げられます。

  • 体力や根気が想像以上に必要であること

    DIYのセルフリノベーションはビフォーアフターに焦点が当てられ、その過程に着目されることは少ない傾向にあります。その実態は、地味な細かな作業の連続であることが多く、体力や根気が必要であり、想像しているほど簡単なものではありません。セルフリノベーションされた方々に、想像したものと比べて実際の作業はどうだったのか聞いてみると、ほとんどの方は想像以上に大変で途中で止めたかったとの意見が実は多くありました。中には、実際に途中で作業を中断し、業者に依頼された方もいます。そのため、やるべき作業を正しく認識するとともに、何としてでもやりきるんだという強い覚悟が必要かと思います。
    また、やるべき作業を正しく認識する上で、「できること」と「できないこと」を把握することが大切です。原則として、電気、ガス、水道の設備工事には資格が必要であり、素人がその工事を行うことは禁じられており、「できないこと」に該当します。そして、それ以外の部分が「できること」に該当します。そのため、「できないこと」は専門の業者に依頼しなければなりません。なお、ユニットバスやシステムキッチンなどを作ったり、壁や床の下地工事は専門知識も必要で難易度が高いため、こちらも業者に依頼することをおすすめします。

マンションの管理規約による制約がある場合があること

工事はマンションごとに決められた管理規約に従う必要があるため、DIYでセルフリノベーションだからと言って何でも好きなことができるというわけではありません。管理規約に違反すると、マンションより追い出されたり、近隣住民から訴えられてしまう可能性もあります。
購入してから希望のリノベーションができなかったということがないように、マンションの管理規約は必ず目を通し、あいまいな部分については、事前にしっかりと管理組合に工事内容を相談することが大切です。なお、管理規約は頻繁に変更されるものではありませんが、トラブルを未然に防ぐために定期的に改定されるところもあるため、最新のものかどうかも念のため確認しておくことをおすすめします。

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